業績が上がったときには必ず理由があり、業績が下がったときにも必ず理由があります。スクールが飛躍できるかどうかは、その理由を正確に把握できているかどうかにかかっているといっても過言ではありません。
毎月経営データの検証をおこなっているスクールも、前年比や前月比によって効果を測定することはできますが、その数値が他のスクールと比較して良いのか悪いのかはわかりません。また分野全体の傾向は社会動向に大きく影響されるため、常に変化を把握し、スクール自身もそれに合わせて変化しなければ取り残されてしまいます。
他校や分野全体の傾向がわからないことによる判断ミスのケースです。
例1）「ある施策をおこなったが、業績に変化がないので止めてしまった」
⇒もしその時期分野全体が下落傾向であったなら、現状維持でもその施策は有効であったはずです。
例2）一人当たりの契約コストが改善できた。今後もこの数字を維持できるようにがんばろう。
⇒ある成果が出たらそこで満足し別の手段を考えなくなりがちです。他校ではまったく別のやり方でさらに高いパフォーマンスを得ているかもしれません。
月次レポートでは、入校者数、売上、契約単価、資料請求数、学校見学者数、入校の起因、一人当たりの入校コスト、ホームページのページビュー数、ユーザー数、コンバージョン率などについて、スクールと分野全体の比較データとさまざまな事例紹介に加え、各スクールごとの改善アドバイスシートを毎月お送りします。
＊スクールの規模により当然各数値の絶対値は異なりますが、各種データから得られる「率」は同レベルでの比較が可能であり、その率こそが重要なポイントです。
月次レポートは翌月15日にメールのデータ添付にてお届けします。
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1．他校の状況、分野全体の傾向がわかることで、的確な経営判断が可能になります。
現状に満足してる間に、多くのスクールが業績を伸ばしているかもしれません。「黄色信号」にいち早く気づくことは経営者、部門担当者の責務です。 -
2．データに基づく経営ができるようになり、組織が強くなります。
データを集計しているスクールも、そのデータが活用しきれていないのが実状です。月次レポートと個別アドバイスにより、ほんとうの意味でのデータに基づく経営が実現します。 - 3．分野全体との比較データと個別アドバイスによって今成すべきことがあきらかとなり、ゴールへ最短距離で到達することができるようになります。
レポートには、個別のスクール名はもちろん、スクールを特定できる可能性のある情報は一切掲載致しません。
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